学校法人 稲積学園 厚生労働大臣指定校 北都保健福祉専門学校 高等教育の修学支援制度の認定校学校法人 稲積学園 厚生労働大臣指定校 北都保健福祉専門学校 高等教育の修学支援制度の認定校

ご挨拶

Greetings

校長からのメッセージ

林 要喜知 林 要喜知

実践力と人間性を育む

 「環境と遺伝の相互作用が人々の可能性を広げる」という考えは、個々の学生が異なるバックグラウンドや個性を持っていることを理解し、それらを尊重する教育を進める上では極めて重要なスタンスです。本校では、理学療法学科、作業療法学科、看護学科の3学科の特性を活かすため、「学生が多面的な視点を学び、そして確実に成長していく」学習環境を提供しています。そこには、「協調性やコミュニケーションという人間性を育む」ことにも重点がおかれています。将来に向けて、実践力と人間性を兼ね備えた地域医療の担い手になるため、ぜひ本校で一緒に学びませんか。

愛情あふれる医療人を育成し、
地域社会に貢献する

教育目標

信頼されるプロに育てあげます

信頼されるプロとは、患者さんや家族に寄り添えるものの見方や考え方が自然にできる医療人といえます。それには、学生自らが少しずつでも相手の立場を理解できるように成長していかなければなりません。また、医療現場における上司や仲間からの信頼に応えるため、専門性を高めていくだけでなく、医療チームの一員として働く積極性やしなやかさも必要です。このような教育目標の達成には日頃より人間性を高める働きかけが何よりも大切なことであり、本校では「愛情あふれる教育」を進めています。

学生と教員もお互い学び合います

医療人育成の基盤は主体的な学びです。決められた期間で沢山の知識、技術、また、プロとしての考えや行動力を身につけることが求められるからです。学生がそのレベルに到達する前段階では、教員が学生一人ひとりの個性を大切にしながら、個別対応やグループワークなどで学び合っています。学生と教員の相互作用がもたらす教育効果は、相加・相乗的になって学生の行動変容に現れます。「お互い学び合う教育」は将来につながる主体性を養う確かな方法であると、私達は確信しています。

チャレンジを楽しめる教育を提供します

学びの先には何があるかを考えてみますと、「学んだものの上に人生をかけて何をなすか」という未来像ではないでしょうか。個人として充実した人生設計をめざす自己実現にとどまらず、仲間と共に地域医療に貢献する姿を想像することでしょう。広大な道北・道東圏内の市町村や高齢化が進む旭川市とその近郊には挑戦すべき問題が山積しています。夢に向かってチャレンジする意義ややりがいを実感できれば、新たな目標を見出すモチベーションにつながります。そんな学生達を応援する「楽しめる教育」を提供し続けます。

教育理念

優しい愛の手を

地域医療に貢献し、現場で求められる
「人間性にあふれ、患者との強い信頼関係を築く」
有能なセラピスト・看護師を養成する。

有能なセラピスト・看護師を育成する
3つの取り組み

質の高い医療教育による、
豊かな人材の育成

経験豊富な専任教員ほか、旭川医科大学・札幌医科大学をはじめとした各大学(院)、
さらには旭川市内外の医療機関から講師を招き、
より高度な専門領域の知識や技術を習得するための講義・実習などを展開しています。
患者一人ひとりに合ったリハビリを提供し、
患者から「信頼される有能なセラピスト」、多様化する患者のニーズに応えることができる
「人間性あふれる看護師」を育てます。

即戦力として活躍できる力を養う

各学科ともに充実した教育機器が備えられ、実践的な授業によって、
高度な知識と技術を身につけた、臨床力の高い医療人を育てます。
専門図書を完備した図書館、階段講堂2室のほか、屋内外運動場・テニスコートの活用による
”ホクホの他学科間学生交流”も、コミュニケーション能力を養う
大切なキャンパスライフのひとつになっています。

国家資格取得から就職までの、
強力なバックアップ体制

各学科教員の徹底した試験対策教育によるバックアップで、国家試験の全員合格を目指します。
また、毎年全道各地の理学療法士・作業療法士・看護師を求める施設から人事担当者を招き、
就職説明会を実施しています。これらの専門士は、日本の医療を支える重要な役割と使命を担っています。
これにより日本全国の医療機関などから多くの求人が寄せられ、
我が校の国家資格取得者の就職率は100%を誇っています。


沿革

平成3年(1991年) 6月 学校法人稲積学園設立発起人会開催
学校名を北都保健福祉専門学校と決定
設立代表者は稲積文子(稲積眼科院長)
平成4年(1992年) 10月 校舎(介護福祉学科棟)完成
平成5年(1993年) 3月 学校法人稲積学園北都保健福祉専門学校
落成式挙行及び祝賀会開催

学校法人稲積学園設立認可(北海道知事 横路孝弘)
北都保健福祉専門学校設立認可(北海道知事 横路孝弘)
介護福祉士養成施設指定認可【募集定員80名 修業年数2年】
(厚生大臣 丹羽 雄哉)
4月 学校法人稲積学園 北都保健福祉専門学校 介護福祉学科設置
理事長・初代校長に稲積文子が就任

校章制定(旭川医科大学教授 小野 一幸制作)

介護福祉学科:第1回入学式挙行

レクリエーション・インストラクター資格取得のための認定講習会開催
平成6年(1994年) 3月 介護福祉学科:社会福祉主事養成機関指定認可
(厚生大臣 大内 啓伍)
11月 校舎(理学療法学科棟)増築完成
平成7年(1995年) 1月 介護福祉学科:専門士を称することができる課程として認定
(文部大臣 与謝野 馨)
3月 介護福祉学科:第1回卒業式挙行
4月 理学療法士養成施設指定認可【募集定員40名 修業年数4年】
(厚生大臣 井出 正一)

理学療法学科第1回入学式挙行・
理学療法学科開設記念式典及び祝賀会開催
11月 校舎(作業療法学科棟)増築完成
平成8年(1996年) 4月 作業療法士養成施設指定認可【募集定員30名 修業年数4年】
(厚生大臣 菅 直人)

第2代校長に小野 一幸が就任(旭川医科大学名誉教授)

作業療法学科:第1回入学式挙行
平成9年(1997年) 4月 レクリエーション・インストラクター資格取得課程認定校となる
(財団法人日本レクリエーション協会会長 坪内 嘉雄)
7月 北都保健福祉専門学校広報誌「ほくと」創刊号発行
10月 屋内体育館、第1講堂・第2講堂新築完成

学校法人稲積学園 北都保健福祉専門学校
屋内体育館・講堂落成記念式典挙行及び祝賀会開催
平成10年(1998年) 12月 理学療法学科:専門士を称することができる課程として
認定(文部大臣 有馬 朗人)
平成11年(1999年) 3月 理学療法学科:第1回卒業式挙行
平成12年(2000年) 2月 作業療法学科:専門士を称することができる課程として
認定(文部大臣 中曽根 弘文)
3月 作業療法学科:第1回卒業式挙行
12月 校舎(精神社会福祉学科棟)増築完成
平成13年(2001年) 3月 精神社会福祉学科棟落成祝賀会開催
4月 精神社会福祉学科設置【募集定員40名 修業年数3年】
平成15年(2003年) 4月 介護福祉学科:入学定員40名に変更承認(厚生労働大臣 坂口 力)
5月 創立10周年記念式典挙行

創立10周年記念祝賀会開催
平成16年(2004年) 2月 精神社会福祉学科:専門士を称することができる課程として
認定(文部科学大臣 河村 建夫)
3月 精神社会福祉学科:第1回卒業式挙行
9月 精神社会福祉学科:卒業時ホームヘルパー1・2級取得承認
(北海道知事 高橋 はるみ)
平成17年(2005年) 12月 理学療法学科・作業療法学科: 高度専門士称号付与並びに
大学院入学資格付与課程として認定(文部科学大臣 中山 成彬)
平成18年(2006年) 4月 看護学科開設準備室設置(平成20年4月開設予定)
平成19年(2007年) 1月 看護学科設置計画書北海道へ提出
4月 学科の学生募集停止に係る変更届受理
(北海道上川支庁長 富樫 秀文)
(精神社会福祉学科、停止時期平成20年4月1日)

学科の設置に係る変更届受理(北海道上川支庁長 富樫 秀文)
(社会福祉学科、修業年限4年、定員20名)
7月 学校用地(隣接地)10,000㎡旭川市から購入
8月 校旗製作(寄贈者 末吉 利三・實子御夫妻)
12月 看護師養成所として指定。適用は平成20年4月1日
(募集定員40名 修業年数3年)
平成20年(2008年) 4月 看護学科設置【募集定員40名 修業年数3年】
社会福祉学科設置【募集定員20名 修業年数4年】

看護学科:第1回入学式挙行
社会福祉学科:第1回入学式挙行

稲積 文子 理事長「瑞宝双光章」受章
6月 屋外運動場・テニスコート落成
7月 看護学科設置祝賀会、看護学科設置記念講演会開催
平成21年(2009年) 2月 看護学科:専門士を称することができる課程として
認定(文部科学大臣 塩谷 立)
平成23年(2011年) 3月 看護学科:第1回卒業式挙行
12月 社会福祉学科:高度専門士を称することができる課程として
認定(文部科学大臣 中川 正春)
平成24年(2012年) 3月 社会福祉学科:第1回卒業式挙行
平成25年(2013年) 5月 創立20周年記念式典挙行
平成31年(2019年) 4月 第2代目理事長 稲積実佳子が就任

第3代目校長 林要喜知が就任(旭川医科大学名誉教授)
令和2年(2020年) 9月 大学等における修学の支援に関する法律第7条第2項に
基づく対象期間として認定
11月 社所得税法施行令第11条の3第2項に掲げる専修学校の課程
として認定(勤労学生控除の対象認定校)
12月 学生納付特例事務法人
(国民年金法第109条の2の2第1項の規程)として指定認定
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